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THE HARDENED STACK / 第12章

ログ・監視・SIEM

見えないものには対応できません。一方で、すべてを記録して誰も見ていない状態も、記録しないのとほとんど変わりません。調査で本当に必要になるログは何か、それを少人数で扱える少数のアラートにどう絞り込むかを考える章です。

このページは本書の要約です。全文は本書でお読みください。

調査で問われることから逆算して記録する

章の冒頭は、日曜の早朝に届いたアラートの話です。ある管理者アカウントが英国の拠点からサインインした4分後に、ラゴスからもサインインしていました。アラートが鳴ったおかげで侵入者が動く前にアカウントを無効化してセッションを失効でき、ログが残っていたおかげで、後からそのアカウントが何に触れ、何に触れなかったかを再構成できました。

著者は、ログの対象を「事後に何を確認したいか」から決めることを勧めています。誰がどこから認証し成功したか失敗したか、どんな特権操作があったか、大量のデータアクセスや移動はあったか、クラウドとIDの構成に何の変更があったか、セキュリティ製品は何を検知したか、という問いです。ここから優先順位は、ID(失敗を含むサインイン、MFAイベント、特権ロールの有効化、ディレクトリの変更)、クラウドのコントロールプレーン(Azure のアクティビティログ、AWS CloudTrail)、EDR、メールセキュリティ、ファイアウォール・DNS・VPNやZTNAの認証、重要なアプリケーションとデータベースの順になります。

記録しないものを決めることも同じくらい重要です。シークレット、カード番号の全桁、パスワード(入力欄を間違えた失敗ログに本物のパスワードが残ることがあります)、セッショントークン、必要以上の個人データを残すと、ログ基盤そのものが攻撃対象になり、プライバシー上の義務を負うもう一つのデータ保管庫になってしまいます。可能な限り発生元でマスクし、内容ではなく「誰が・いつ・どこから・結果・操作の種類」を記録するよう勧めています。

ログを集約し、消されない場所に置く

各サーバーに残ったログは、そのサーバーを乗っ取った攻撃者に消されてしまいます。発生と同時に、送信元からは変更できない中央の保管先へ転送するのが基本です。集約すると、普段と違う場所からのサインイン、続く特権ロールの付与、機密共有フォルダーへのアクセスといった一連の流れを一つの時系列で追えるようになります。本書では、TLSで転送し、収集サーバーが一時的に落ちてもディスクにためて取りこぼさない rsyslog の設定例を示しています。

中央のログ保管先は重要資産として扱い、参照できる人を絞り、削除できる人はさらに厳しく制限し、管理者の認証情報が盗まれても保存期間を短縮できないよう保持ロックをかけます。保存期間は侵入から発覚までの期間を考え、30日ではなく月単位で考えます。費用を抑えるには、直近数週間は検索可能な状態に置き、古いログは安価で変更不可のアーカイブに移す階層化が現実的です。IDとコントロールプレーンのログは長期保存に値し、冗長なアプリケーションログはそうでないことが多いとしています。全システムの時刻同期とUTCでの記録も忘れてはいけない点です。

SIEMをノイズで埋もれさせない

SIEMは集約したログを検索・相関分析し、検知ルールでアラートを出す仕組みです。Microsoft 365 中心の組織では Microsoft Sentinel が一般的で、オープンソースでは Elastic Stack や Wazuh が挙げられています。難しいのは技術ではなくノイズです。組み込みルールをまとめて有効にすると誤検知があふれ、数週間でアラートが無視されるようになります。

対策として、確度の高い少数の検知から始めること、アラート1件ごとにコストがあると考え、無害な事象で頻繁に鳴るルールは調整するか止めること、そしてアラートを三段階に分けることが挙げられています。すぐに人を呼ぶごく少数の検知、日次や週次で落ち着いて確認するレビュー用の検知、それ以外は調査時にだけ検索する履歴です。さらに、IPアドレスやハッシュ値のような指標ではなく攻撃者の振る舞いを基準に検知を作ること、検知ルールをバージョン管理しサンプルイベントで動作確認することも勧めています。

最初に用意したい3つの検知

本書は読み取り専用のKQLで3つの検知を紹介しています。同じユーザーが2時間以内に異なる国からサインインする「あり得ない移動」、ユーザーが特権ロールに追加された「新規・昇格した管理者」、当日のダウンロード数が200件を超え、かつ過去14日間の1日平均の5倍を超える「大量ダウンロード」です。いずれもベースラインとの比較で振る舞いを捉え、最終判断は人が行います。ベースラインは時間とともにずれるため、しきい値の定期的な見直しが必要です。

事例では、Sentinel 導入直後に1日40〜50件のアラートが出ていましたが、社内VPNの出口アドレスの除外、誤検知の多いサービスアカウント向けの専用ルール化、あり得ない移動の条件の見直しにより、1日3〜4件の本当に見るべき項目まで減りました。だからこそ、日曜のアラートはまだ信頼されている通知チャネルに届き、見逃されませんでした。

ダッシュボードより行動につなげる

本書が必要とするダッシュボードは、想定したログソースがすべて送信を続けているかを示す稼働状況の画面です。送信が止まったこと自体が検知すべき事象だからです。いつも1時間ごとに届くソースが数時間止まった、主要ソースの取り込み量が桁違いに減った、診断設定や監査ログ設定が変更された、といった監視の監視も勧めています。まず収集、次に信頼できる少数の検知、余裕ができてから脅威ハンティングという順で成熟させることが現実的だとしています。

KEY POINTS

要点

  • インシデント後に答えるべき問いを書き出し、それに必要なID・クラウド・端末・メール・ネットワークのログが集まっているか確認する。
  • ログはTLSで中央の保管先へ転送し、送信元からは変更できないようにして、一時的な障害で取りこぼさないようバッファを設ける。
  • ログのアーカイブに保持ロックをかけ、保存期間を月単位で設定する。
  • あり得ない移動、新規・昇格した管理者、大量ダウンロードの3つの検知を有効にし、自社のベースラインに合わせて調整する。
  • アラート件数を見直し、すべてのアラートが対応に値するものになるまでルールを削減・調整する。
  • ログソースの送信停止をアラート化し、検知ごとに対応手順の要点を一行で書いておく。

QUESTIONS

よくある質問

セキュリティのために最初に集めるべきログは何ですか
まずIDのログです。失敗を含むサインイン、MFAイベント、特権ロールの有効化、ディレクトリの変更が該当します。次に Azure のアクティビティログや AWS CloudTrail などクラウドのコントロールプレーン、EDR、メールセキュリティ、ファイアウォール・DNS・VPNのログ、重要なアプリケーションとデータベースの順に広げます。『The Hardened Stack』は、すべてを集めるのではなく、インシデント後に答える必要がある問いから逆算して選ぶことを勧めています。
ログに記録してはいけない情報は何ですか
シークレット、カード番号の全桁、パスワード、セッショントークン、必要以上の個人データです。これらを含むとログ基盤自体が攻撃対象になり、プライバシー上の義務を負うデータの複製にもなります。失敗したサインインのログにも、入力欄を間違えた本物のパスワードが残ることがあります。可能な限り発生元でマスクし、誰が・いつ・どこから・結果といったメタデータを記録するのが基本です。
セキュリティログの保存期間はどれくらいにすべきですか
攻撃者が侵入してから発覚するまでの期間をカバーできる長さが必要で、30日ではなく月単位で考えます。侵入は初期アクセスから何か月も後に見つかることが多いためです。直近数週間は検索可能な状態に置き、古いログは保持ロック付きの変更不可アーカイブに移す階層化が費用面で現実的です。IDとクラウドのコントロールプレーンのログは特に長期保存に向いています。
SIEMのアラートが多すぎるときはどうすればよいですか
組み込みルールをすべて有効にするのではなく、確度の高い少数の検知から始め、無害な事象で頻繁に鳴るルールは調整するか無効にします。すぐに人を呼ぶ検知、日次や週次で確認する検知、検索用の履歴に分けて扱うと、通知チャネルの信頼性が保てます。確認しきれない量のアラートが出ているなら、それは人手不足ではなくチューニング不足と考えるべきです。
Microsoft Sentinel で最初に作るべき検知ルールは何ですか
『The Hardened Stack』は3つを挙げています。短時間に異なる国から同じアカウントがサインインする「あり得ない移動」、新たに作成または特権ロールに追加された管理者、各ユーザーの過去の平均と比べた大量ダウンロードです。いずれも特定の指標ではなく攻撃者の振る舞いを捉えるもので、結果は人が確認して判断します。しきい値は自社の環境に合わせて調整が必要です。
ログが届かなくなったことに気づくにはどうすればよいですか
想定したログソースがすべて送信を続けているかを示す稼働状況のダッシュボードを作り、送信が止まったらアラートを出すようにします。取り込み量の急減や、診断設定・監査ログ設定の変更も検知対象にします。ログを止めた攻撃者は誰も沈黙に気づかないことを当てにしているため、送信停止そのものを検知すべき事象として扱います。